日本語・日本事情遠隔教育拠点について
The Center for Distance Learning of Japanese and Japanese Issues
教育関係共同利用拠点
「教育関係共同利用拠点制度」は、多様化する社会と学生ニーズに応えつつ質の高い教育を提供していくために，各大学の有する人的・物的資源の共同利用等を推進することで，大学教育全体として多様かつ高度な教育を展開することを目的として創設された制度です。
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筑波大学CEGLOCは，同共同利用拠点制度に基づき，「日本語・日本事情遠隔教育拠点」（第一期:2010年〜2014年、第二期:2015年〜2019年、第三期:2020年〜2024年）として認定されています。
目的・目標
１、アクティブラーニングなどの多様な学習形態をサポートするコンテンツの開発
２、知識基盤社会におけるテクノロジーを活用する教育人材の養成
３、言語教育の広がりを捉えた産学官民との連携の強化
必要性・緊急性、波及効果
ポスト留学生30万人計画に加え、外国人材の受け入れが活発化する中で、国を挙げて日本語教育環境を整えることが必要性とされています。
日本語/日本事情遠隔教育拠点のコンテンツはこれまで800機関、160,000名以上に対する日本語教育を実現しており、高等教育をはじめとする日本語教育のあり方を変化させてきています。そのため、日本語・日本事情遠隔教育拠点が継続的にコンテンツを提供していくことは拠点の責務でもあると自覚しております。
