教育関係共同利用拠点
「教育関係共同利用拠点制度」は、多様化する社会と学生ニーズに応えつつ質の高い教育を提供していくために、各大学の有する人的・物的資源の共同利用等を推進することで、大学教育全体として多様かつ高度な教育を展開することを目的として文部科学省により創設された制度です（文部科学省HPリンク）。
これまで、筑波大学グローバルコミュニケーション教育センター（CEGLOC）は、同共同利用拠点制度に基づき、「日本語・日本事情遠隔教育拠点」（第一期:2010年〜2014年、第二期:2015年〜2019年、第三期:2020年〜2024年）として認定されてきました。
今年度からはこれまでに培ったリソースと実績を活用し、発展継承させる「日本語学習環境支援共同利用拠点」を2026年度より新たに始動することになりました。
目的・目標
日本語教育の中核的機関として、全国的なネットワークとコミュニティ基盤を構築し、「オールジャパン」体制による日本語教育の高度化を推進します。「日本語・日本事情遠隔教育拠点」で得られたリソースと経験を活かし、「ポータルコンテンツ」と「ポートフォリオシステム」の連携を軸とした日本語学習アドバイジング環境を整備します。これにより、多様な背景や目的をもつ学部・大学院留学生の日本語学習の質を高め、学習支援の効率化と持続的なサポート（大学院進学・キャリア形成など）を実現します。
事業概要図
